MOUNTAINEERING
山岳
高峰登山調査
高峰登山調査報告のお願い
アジア地区は標高 5000ｍ 以上、その他地区は標高 6000ｍ 以上の高峰への登山の場合、 調査のため、統一様式などにて、計画書・報告書を提出するようご協力をお願いします。
■ 高峰登山調査用紙統一の合意事項
2004年3月27日付の合意にて次にて提出願います。
１． 対象山岳
・アジア地区は、 標高 5000ｍ 以上
・その他地区は、 標高 6000ｍ 以上
２． 統一調査用紙
＊別途作成した計画書がある場合は、それを提出してください。FAX送信でも構いません。
＊報告書につきましては、時間的なこともありますので本用紙を提出してください。
３． 実施時期
2004年（平成16年）4月1日以降
４． 登山隊、登山者への統一調査用紙の送付実務と提出先
一般登山隊及び一般登山者
（公社）日本山岳・スポーツクライミング協会
〒150-8050 東京都新宿区霞ヶ丘町4番2号JAPAN SPORT OLYMPIC SQUARE 807
Tel 03-5843-1631 Fax 03-5843-1635
但し、日本勤労者山岳連盟所属登山隊及び登山者は、同連盟の共済制度と連動するために同連盟とする。
〒162-0814
東京都新宿区新小川町5-24
Tel 03-3260-6331 Fax03-3235-4324
５． 提出費用
登山隊及び登山者負担でお願いします。
６． 高峰登山計画書及び報告書の利用
登山団体、登山者、報道機関、一般を問わず誰もが別途定める費用を納入して利用する事が出来ます。
（注）計画書及び報告書の登山隊区分の例示
・組織内公募登山隊
日本山岳協・スポーツクライミング協会、日本勤労者山岳連盟、日本山岳会、日本ヒマラヤ協会などの
全国規模で構成されている団体が、各組織内で隊員を公募した登山隊
・一般公募登山隊
社会人山岳会、職域山岳会、大学山岳部・OB会などが組織した登山隊
・国内商業登山隊
日本人が営利を目的として一般から隊員を公募した登山隊
・その他
組織を派遣母体としない登山隊。例えば友人同士又は個人的に高所ポーターなどを雇用して行った登山